こんばんは。(^^♪
今日は、明日説明する予定の標準原価計算の2問目です。
先日途中までやって帰りましたが、もう一度最初からやってもらう予定です。
この問題は、差異分析の問題になります。
差異分析を行う場合、直接材料費、直接労務費、製造間接費の費目別に上のような図を描いて計算します。
材料費と労務費は同じ図になります。
金額に関わらず、それぞれ、内側（下側）に標準の数値を取り、外側（上側）に実際の数値を取ります。
計算をするときは、内（下）から外（上）を引きます。
どちらに価格（賃率）を書くのか、数量（作業時間）を書くのか迷うようなら、価格は上がっていく↑と覚えれば、縦方向に価格や賃率を取ることが思い出せます。
後は、それぞれの長方形の面積を求めるだけです。
ただし、消費（投入）数量や時間は自分で計算します。
直接材料費の場合は、1個当たりの製品を作るのに25個の材料が要ると書かれているので、25個×投入量の1,800で45,000個と求められます。
直接労務費の場合は、1個当たりの製品を作るのに2時間の作業時間が掛かると書かれているので、2時間×換算投入量の2,000で4,000時間と求められます。
例として、材料の価格差異の場合は、次のような計算になります。
縦（200-220）×横44,800＝△896,000と求まります。（△はマイナスの意味）
（ ）内は、借または貸と記載するように指示があるので、借方差異（不利差異）になるのか、貸方差異（有利差異）になるのか考えます。
標準の価格より実際の価格の方が高かったので、企業にとっては不利です。
仕訳をイメージすると、次のようになるので、差異は借方に来ますね。
慣れてこれば、仕訳をイメージしなくても、不利＝借方と分かるようになります。
材料消費価格差異 ×× ／ 仕掛品 ××
残りの差異も、上と同様にそれぞれの長方形の面積で求めてください。
余談ですが、商業簿記の棚卸減耗損や商品評価損を図で描くと、標準原価計算の図と切り方が逆になるので、混乱する場合があります。
商業簿記は、図を描かずに、いきなり計算するようにしましょう。
製造間接費の差異分析は、「固定予算」と「公式法変動予算」が出題されます。
公式法変動予算は、能率差異が変動費と固定費の双方から分析する場合と、変動費だけで分析する場合があるので、問題をよく読みましょう。
固定予算は、比較的簡単なので、検定では、本問のように公式法変動予算で出題される割合が高いです。
製造間接費の差異分析を苦手に思う人が多いようですが、図の描き方を覚えてしまえば、後は、それぞれの金額を計算するだけです。
殆どの場合、製造間接費の配賦率は、直接作業時間を用いるように指示があるので、直接労務費で換算投入量などを計算すれば、そのまま、数字が利用できます。
総差異は、標準配賦額から実際額を引いたものになるので、最終的に3つの差異の合計と一致すれば安心できます。
図を描いたら、分かっている数値を書き込んで行きます。
時間は、労務費と同じなので、すぐにわかるかと思います。
基準操業度の作業時間も問題の中に記載されているので、すぐに見つかります。
基準操業度の固定費が6,300,000ということから、6,300,000を4,500時間で割れば、固定費の配賦率1,400円が求まります。
標準原価カードを見ると、製品1個当たりの製造間接費は3,000円と分かるので、上で求めた固定費との差額の1,600円が変動費の配賦率と分かります。
問題の指示に、能率差異は、変動費と固定費の両方から分析するようにとあるので、図は、上のような図になります。
続いて、順に計算をしてみます。
予算差異
下の点線の金額は、変動費の配賦率1,600×実際時間4,100＋固定費6,300,000で12,860,000と求まります。
必ず、下から上を引くので、12,860,000－12,500,000＝360,000となります。
これは、実際額の方が少なかったので、有利差異（貸方差異）になります。
予算額より実際額の方が安かったので、企業にとっては有利ですね。
変動費能率差異
1,600×4,000（標準）と1,600×4,100（実際）の差額で△160,000です。
マイナスなので不利差異（借方差異）になります。
これは、標準の時間より実際の時間の方が多く掛かってしまったので、能率が悪かったということで、企業にとっては不利ですね。
固定費能率差異
変動費の能率差異と同様に考えます。
1,400×4,000と1,400×4,100の差額で、△140,000です。
上と同様に不利差異（借方差異）です。
解答欄は、能率差異1本で書くようになっているので、
変動費配賦率と固定費配賦率を足した3,000で考えても良いです。
さまざまなパターンに合わせて、原則は、上の別々の計算で覚えておきましょう。
操業度差異
1,400×4,100と1,400×4,500の差額で、△560,000です。
最後に、予算差異360,000と能率差異△300,000と操業度差異△560,000を足すと、総差異は△500,000と求まり、
標準配賦額3,000×4,000－実際額12,500,000の△500,000と一致することが確認でき、差異分析は間違っていないだろうと判断できます。
図は、必ず、内側から、標準、実際、基準（予算という表現の場合もある）にしてください。
そうすれば、公式法変動予算による差異分析も怖くなくなりますよ。(^^)v
それでは、今日はここまでで…。
明日は、標準原価計算を4問解いてもらうつもりですが、できるかな？(;^_^A
現在の段階では1問に30分くらい掛かっても良いですが、試験直前には1問10分程度で解けるようになると良いですね。(^_-)-☆
工業簿記は素早く解いて満点を目指しましょう！
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