直接原価計算では、今も昔も同じですが、「変動製造マージン」「貢献利益」などの用語を覚えることが重要です。
本試験レベルになると、これらの用語を用いた問題が出題されます。
1では、基本例題41と42を解きます。
ごく基本的な問題ですが、自分が求めた営業利益が正しいかどうかを確認するには、次のようにします。
基本例題41の場合
全部原価計算の営業利益32,000と直接原価計算の営業利益28,000の差額は何を表しているか?
これは、期末製品50個分に含まれる固定加工費(24,000÷300×50=4,000)の額と一致するので正しいと判断できます。
基本例題42の場合
直接原価計算は、毎期売上高数が同じなので、どの期も同じ営業利益になりますが、問題ありません。
第1期は、期首製品も期末製品もないため、全部原価計算でも直接原価計算でも営業利益は同じになります。
第2期は、基本例題41と同様に、期末製品50個に含まれる固定加工費(24,000÷300×50=4,000)分が全部原価計算のほうが利益が多くなります。
第3期は、第2期の期末が期首になりますので、期首製品50個に含まれる固定加工費4,000分を考慮することになります。
この場合は、全部原価計算より直接原価計算のほうが4,000円営業利益が多くなります。
全部原価計算の営業利益―期末に含まれる固定原価+期首に含まれる固定原価=直接原価計算の営業利益
という算式で両社の営業利益の差額を求めることを「固定費調整」と言います。
基本例題41と42では、仕掛品が生じていませんが、本試験レベルになると、期首や期末の仕掛品も関係してくると思うので、固定費調整ができるようにしておくと良いですね。
この問題のように、基本的な問題で理解しておくと、応用が利くので良いですね。
基本例題41と42の解答用紙を制作しましたので、よかったらご利用ください。
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