こんばんは。(^^♪
仕事が予定より遅れているため、今日はかなり無理をしたので、疲れてしまいました。(;^_^A
幸い、本問は、仕訳そのものは、さほど難しくないと思うので、問題集の解説で仕訳を確認していただければと思います。
役務収益は、普段慣れないために、資料Ⅱを読んだだけで、難しく感じてしまわれたかも知れません。
それによって、かなり、精神状態が変わってきて、普段なら間違えないような問題を間違えてしまうことも多いかと思います。
それが、本試験のときの精神状態に似ていますね。(;^_^A
本問は、書かれているとおり、順番に仕訳をしていけば、比較的簡単です。
減価償却費や支払リース料、ソフトウェア償却、保険料など、最近、こういう出題の仕方も見かけるので、素直に資料に書かれているとおりに、考え過ぎずに、仕訳をすれば良いですね。
ここで、考え込んでしまうと、時間が掛かるかと思います。
最後に、解説には書かれていない内容で、私がラッキー！と思った箇所をご紹介しておきます。
12番ですが、「課税所得は￥4,725,000であり」という文言です。
ここは、サラッと流してしまいそうですが、ここに、答えが隠れています。
簡易の貸借対照表を作らなくても、これだけで、自分の求めた当期純利益があっているかどうか分かるのです。(^^)v
課税所得は￥4,725,000ということは、次の計算式が成り立つのです。
税引前当期純利益：？
－期首の将来減算一時差異：1,723,275
＋期末の将来減算一時差異：2,022,975
＝課税所得金額4,725,000
上から、税引前当期純利益を求めると、次のようになりますね。
4,725,000－2,022,975＋1,723,275＝4,425,300
簡単に解説します。
企業が求めた税引前の利益は4,425,300だった。
でも、前期に損金算入はダメだよと言った部分が当期にはOKだから、その分1,723,275は損金（分かりづらければ費用と考えても良い）にしても良いよ。
ということで、その分、税引前の利益は減るよね？
でも、当期は2,022,975は、損金としては認められないよ。
つまり、損金不算入だから、税引前の利益に足してね。
その結果、4,725,000が課税所得（法人税等を計算する基礎）になるから、この金額に対して、税金を払ってね。
とまあ、こういうことなのです。
なので、このことさえ、理解していれば、正解を教えてもらえたようなものなので、ラッキーと思いましょう！(^^)v
明日の予定
第3回第３問
貸借対照表の作成になります。
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